介護療養型の施設を利用する条件

介護療養型医療施設で入所者が受けられるサービスといえば、なんといっても医療です。医師による診療、医師や看護職員による医療ケア、機能訓練指導員や生活相談員による回復期リハビリテーションなどがあります。また、介護度によって違いますが、介護保険に基づく介護サービスも受けられます。痰の吸引、経鼻栄養、酸素吸入、胃瘻など医学的なケアは充実しており、重度だが急性期医療は必要ない方が入居対象となります。しかし、掃除や洗濯、買い物、レクレーションなど、デイサービスなどでよく利用される生活支援系のサービスはあまり期待できません。

設備については、居室、浴室・トイレなどの共同設備のほか、機能訓練室や診療室、食堂と共同リビングを兼用する共同生活室などで構成されています。既存の病院に介護療養型として併設されていることも珍しくなく、何かあった場合は一般病棟に移ることが可能になるなど、医療機関としての色彩が濃い施設となります。

入所申し込みは、担当のケアマネジャーに入居を希望する施設への申込書を書いてもらい、施設の窓口に提出する必要があります。それを、施設のスタッフ、医師、行政の介護保険担当者などで構成される審査委員会が、要介護度と本人の状態・環境による介護の必要性や経済的な地上などといったさまざまな事情を総合的に考慮し決定されることになります。

介護療養型医療施設とは、比較的程度が重い要介護者に対して、医療とリハビリを提供する施設です。主として医療法人つまり病院が運営する施設であり、比較的少ない費用負担で利用できるのが特徴で、安心して入所できますが、入所は難易度が非常に高くなっています。その理由は、充実した医療・介護サービスへの人気が高いことにあります。実際、看護師や医師、介護福祉士、管理栄養士などの専門スタッフによって医療・看護が提供されることから、もしものときは安心で、かつ、介護サービスの実施体制も万全です。

このような充実したサービスがあることから医療や看護を必要としない入所者も多いことが問題視されるようになりました。このままでは長期的な医療や社会保障費用の圧迫につながるため、厚生労働省は介護療養型医療施設を2011年までに廃止する方針を掲げます。その代わり、通常の老人保健施設よりも医療面を充実させた新型老健とよばれる新しい介護施設への転換を進めることとしています。しかし、入居者の受け入れが見つからない等の問題が解消されていないため、新設は2012年以降認めないこととし、2020年まで廃止期限を延長しています。

施設数が減っている中で、定員のほぼすべてが埋まっている状況です。特別養護老人ホームと同様、入所までは通常数か月は待機する必要があるとも言われており、複数施設に申し込む方もいるため、倍率も非常に高くなっています。以上の点を踏まえ、本サイトではまず、介護療養型医療施設のメリット・デメリットについて簡単に触れたうえで、費用、入所基準等の利用条件について概要を説明します。